先天性心疾患の手術費用について
手術費用について
もちろん、手術を受けて無事回復することが一番だが、心配なのがその費用である。もしかすると、たまに見かけた心臓移植費用のように、何億円と莫大な手術費用を工面する必要があるのではないかと不安になる。
しかし、この症例においてはその心配は必要ない。
幸いにも、手術費用は全て公費で賄われる。
この点については本当に生まれた国が日本で良かったと思う。
たいてい下記の育成医療制度を利用することになると思う。
医療費の仕組み病気やケガなどで病院にかかったときの医療費は、加入している健康保険から年齢に応じた割合で自己負担があり、その負担が大きい障害者や慢性疾患・難病などの患者に対しては、国や自治体が助成をする制度（公的医療費助成）があります。公的医療保険による自己負担は、小学校入学前の子どもは2割、69歳までは3割、高齢者は1~3割の負担となっており、一定の負担金額を超えた部分は「高額療養費制度」により還付されます。ただし、入院時の食事代は一部負担金があります。また、先進医療や差額ベッドなどの保険が適用されない医療の負担もあります。それらは、公的助成の対象にならないことが多いので気をつけなければいけません。手術にかかる医療費助成（自立支援医療＝障害者総合支援法）障害を軽減することを目的として、国と都道府県（または指定都市）からの補助があります。心臓病の場合には心臓手術がそれに該当します。患者負担は医療費の1割ですが、18歳未満（育成医療）では特例の負担軽減措置があります。18歳以上（更生医療）になると軽減措置はなく、医療費が一定額を超えた場合の負担限度額は高額療養費の上限となります。□ 子ども
また、大人になるまでは継続して下記の助成制度を活用できそう。
小児慢性特定疾病医療費助成（児童福祉法）
18歳未満（継続の場合は20歳まで）の心臓病児の治療にかかわる費用を助成する制度です。ただし、疾患名ごとの基準があり、経過観察や、症状が軽症で投薬がない場合などは適用されません。所得に応じた自己負担限度額（図参照）を超えた部分を公費で助成します。入院中の食事代も一部助成されます。申請窓口は居住している都道府県（指定都市・中核市）です。
小児慢性特定疾病情報センター（https://www.shouman.jp/）によれば、小児慢性特定疾病の対象疾病一覧にこれが掲載されている。
ただし、これはおおむね18歳までの話。
では、18歳以降に大規模な手術を受けることになった場合の医療費負担はどうなるのか。
不安はつきない。
